2024/01/01
調査スケジュール
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【ボーリング地質調査】迅速な調査開始と自社施工で都心プロジェクトの工期遅延リスクを回避
大規模建設プロジェクトを担当するゼネコンやデベロッパーにとって、厳密なスケジュール管理は不可欠なものです。特に都心部でのプロジェクトは、土地の制約、権利関係、周辺環境への配慮など、数多くの課題を抱えながら、極めてタイトなスケジュールで進行します。
特にプロジェクトの最初の段階である地質調査の遅延は、その後の工程に影響し経済的損失に直結するリスクにもつながります。
近年、建設業界全体が抱える構造的な問題により、プロジェクト全体の工期遅延リスクが高まる中、初期段階の遅延を回避するための迅速で確実な地質調査の実施は、プロジェクト成功のカギを握っていると言えるでしょう。
本記事では、都心のタイトなプロジェクトにおける工期遅延の懸念を払拭し、地質調査の遅延リスクを回避するための具体的な解決策と、それを実現するウチヤマ地質工業の強みについてご紹介します。


建物を建設する際、その構造物が安全に、そして長期にわたって維持されるためには、建物を支える地盤の状態を正確に把握することが不可欠です。地盤が建物に耐えられるだけの強度を持っているかを調べるための調査が「地盤調査」であり、その代表的な調査の一つが「ボーリング調査」です。
ボーリング調査は、建物が沈下したり、傾いたりするリスクを事前に排除するために行われます。地盤の傾きや不同沈下(地盤の一部だけが沈む現象)が発生した場合、建物に深刻なダメージを与え、最悪のケースでは建物の倒壊につながる可能性もあります。
特にマンションなどの大型の建物は、その重さ(荷重)が非常に大きいため、地表に近い表層の地盤だけでは建物を支えきれないことが多くあります。このような場合、建物の荷重を、より深くにある十分な強度のある地盤(支持層)まで「杭」を打ち込む必要があります。
ボーリング調査は、この支持層がどの深さにあるのか、またその支持層を含めた地盤全体が、どのような土質で、どれほどの強度を持っているのかを詳細に把握するために行われます。
ボーリング調査では、専用の掘削機を使用して地面に円筒形状の孔を深く掘り進めます。この掘削の過程で、一般的に深さ1mごと、または土質が変わる節目において「標準貫入試験」を実施します。
標準貫入試験(SPT:Standard Penetration Test)とは、おもりを一定の高さから落下させ、サンプラーと呼ばれる鋼管を地中に30cm貫入させるために何回打撃が必要かを計測する試験です。この打撃回数が「N値」として記録されます。
このN値を測定するのと同時に、掘削部分の土のサンプルを採取します。採取された土のサンプルを詳細に分析することで、掘削している部分の土質(粘土、砂、礫など)や強度をより正確に判断できるからです。
ボーリング調査によって得られたこれらのデータは、建物の基礎設計(杭の長さや種類、基礎の形式など)を決定するための、最も重要な根拠となるのです。

近年、日本の建設業界は、以下のようなさまざまな要因によってプロジェクトの工期遅延リスクが深刻化しています。
●人件費の高騰・人材不足:熟練工の高齢化と若手入職者の減少による、現場の担い手不足。
●資材価格の高騰:世界情勢や円安の影響による、建築資材の調達コスト上昇。
●労働時間規制の強化:「働き方改革関連法」が2024年4月からは建設業にも適用されたことによる残業規制強化。
これらの要因が重なり、大規模なプロジェクトほどスケジュール管理の難易度が高まっています。
実際、大規模プロジェクトにおいて、工期の見直しや計画の白紙化といった事例が顕在化しています。
(参照:朝日新聞DIGITAL「中野サンプラザの土地・建物を中野区が取得」2023年9月5日付)
(参照:日本経済新聞「新潟・三越跡地再開発、スケジュールが未定に」2023年8月7日付)
これらの事例が示すように、人件費や資材の高騰、そして人材の不足といった複合的な要因が、大型施設の建設プロジェクトを停滞させる要因となっています。そして、地質調査の遅れはプロジェクト全体の遅延リスクをさらに増幅させてしまうのです。
地質調査は、プロジェクトの最も初期段階に実施されます。設計の初期段階で必要となる作業であり、この調査結果なしには基礎設計はもちろん、その後の構造設計や工事全体のスケジューリングが不可能となります。
つまり、地質調査という初期段階の遅れは、その後の全ての工程の遅延を決定づけてしまうのです。
結果として、初期段階の遅れが、最終的な数億円あるいはそれ以上の経済的損失につながり、プロジェクト全体の計画を狂わせることも。地質調査は、単に「技術的に正確である」だけでなく、「迅速で確実である」ことが、都心プロジェクトで必要となるのです。

現在、地質調査に際して建設業界全体が直面している構造的な問題があります。
多くの地質調査業者は、自社でボーリングの職人を抱えず、外部の協力会社(外注)に依存しています。この体制では、自社の都合ではなく、外注先の職人や機材の稼働状況にスケジュールが左右されてしまいます。
地質調査業の中には、金額が大きい公共事業をメインとして受注している企業が多く存在します。
地質調査という初期工程において、こうした構造的な問題からくる遅延は、全体のプロジェクトリスクをさらに高める要因となります。地質調査には、単に技術的な正確さだけでなく、都心プロジェクトのスピード感と厳格なスケジュールに対応できる迅速な対応力が求められているのです。

ウチヤマ地質工業は、従来の地質調査業界が抱える課題を独自の体制でクリアし、都心プロジェクトのリスクを最小限に抑えることを最大の使命としています。
依頼から最短2週間以内に調査を開始できるという圧倒的なスピードで、お客様の迅速なプロジェクト推進を強力にサポートします。
この超高速対応は、以下の3つの柱によって支えられています。
外注に依存する企業が多い中、ウチヤマ地質工業はボーリングの施工班をすべて自社で抱える「自社施工体制」を確立しています。
●自社施工体制のメリット
自社で職人・機材の稼働スケジュールを完全に管理できるため、スケジュールをパズルのように精密に組み込むことが可能です。これにより、他社で発生しがちな「職人や機材の空き待ち」による遅延を根本から解消します。
●多台数一括投入でスピード対応
都心の大規模プロジェクトでは、複数の地点で同時に調査を進める必要が生じます。自社班体制により、複数台のボーリングマシンと施工班を一括で投入できるため、他社と比較して調査期間を大幅に短縮し、プロジェクトの初期段階からスピードに乗せることができます。
多くの地質調査企業が公共事業を優先する体制をとる中、ウチヤマ地質工業は事業を都心の民間建築工事にほぼ100%特化しています。
●民間事業への集中によるメリット
公共事業の受注状況(閑散期・繁忙期)に一切左右されることなく、年間を通してムラなく機械を投入できる安定供給体制を確立しています。公共事業の繁忙期に、急な依頼で他社が対応できない時でも、ウチヤマ地質工業はお客様のプロジェクトを最優先し、迅速かつ確実に対応することが可能です。
この事業集中体制こそが、タイトな工期が常態化している都心の大規模プロジェクトにおいて、欠かせない信頼できるパートナー企業としての地位を築いている最大の理由です。
ウチヤマ地質工業は、「最速工期宣言」というコンセプトのもと、業界が抱えていた「職人不足」や「機材の空き待ち」といった不透明性を払拭するため、業界で初めて、自社の稼働スケジュールをウェブサイトで公開しています。
●スケジュール公開の利便性
お客様は、ウェブサイトのトップページからいつでも現在の空き状況をリアルタイムで確認できます。このスケジュールの透明性が、工期遅れの懸念を根本から払しょくし、お客様に安心感を持って事業を推進していただくことを可能にしました。
この取り組みは、「空きを確認してから問い合わせる」という利便性に加えてさらなるスピード感の向上にも役立てられています。

都心プロジェクトにおける地質調査は、その管理体制によっては多額の経済的損失にもつながります。
プロジェクト遅延リスクをゼロに近づけ、着工スケジュールの遅延リスクを抑えるためには、迅速な調査開始を確約できる調査会社に依頼することが重要です。
ウチヤマ地質工業は、自社班による多台数一括投入体制、都心民間特化による安定供給、そして業界初のスケジュール公開による透明性をもって、お客様のプロジェクトの命綱である初期工期の遅延リスクを最小限に抑える体制を整えています。
迅速な地質調査でプロジェクトを確実に進めるため、信頼できるパートナーとしてぜひウチヤマ地質工業にご相談ください。
