東京都心の再開発の大規模なプロジェクトの裏側では、多くの設計者やデベロッパーの担当者が悩みを抱える工程があります。それが「狭い現場での地盤調査」です。

「隣地との隙間が30センチしかない」

「既存ビルの地下室で天井高が2メートルちょっとしかない」

「解体業者が作業している真横で今すぐ掘ってくれと言われた」

「その条件では機械が入りません」「解体後に更地にしてから呼んでください」と断られるような現場もあります。しかし、プロジェクトの工期は待ってくれません。

実は都心部では、このように狭い敷地での地質調査が求められているケースが多くあるのです。

本記事では、ウチヤマ地質工業がなぜ他の調査会社では難しい案件でも対応が可能なのか、現場のリアリティとともに解説します。

1. 都心の再開発を阻む「地盤調査の4つの壁」

東京を中心とした都市部では再開発が進み、限られた敷地を限界まで使い切る中層・高層建築が主流となっています。そこで直面するのが、以下の4つのようなケースです。

① 2tトラックすら入れない路地

都心部では50坪程度など敷地が狭い建設予定地が多く、隣の既存の建物にギリギリまで囲まれていることがあります。

さらに都心の古い商業地や住宅密集地では、幅員が2メートルに満たない路地や大型車両が角を曲がれないような場所が珍しくありません。一般的な3tや4tのボーリング車両はもちろん、2tトラックですら現場に辿り着けないケースもあります。

② 既存建物内（居抜き）での調査

「土地を取得する前、あるいは解体前に地盤リスクを確定させたい」というニーズがあります。工期を少しでも短縮するため、既存の建物が解体される前に調査を行いたいケースがあるからです。

その場合は既存ビルの1階や地下駐車場の中に機械を持ち込んで掘る必要がありますが、通常のボーリングマシンは櫓を組む必要があるため、室内での作業は物理的に不可能と判断されがちです。

③ 他業者とのクロス作業の現場での調査

解体業者が重機を振り回してビルを壊しているすぐ横で、ボーリング調査を同時進行させる「クロス作業（相番）」です。

こういった現場ではトラブルにならないように細心の注意をするとともに、他社の担当者との円滑なコミュニケーション力も求められます。

④土地取得前のデリケートな時期の調査

土地の売買契約の成立前に、地中のリスクを調べなければならないことがあります。数億円規模の不動産取引が成立するかどうかの瀬戸際でもあり、非常にデリケートな時期の地質調査が求められます。

このようなケースでは、売主や近隣住民に迷惑をかけず、トラブルを避けて確実に調査を完了するという特に慎重な配慮が行き届いた現場対応が必要となります。

2. なぜ、地質調査業界は「狭小地」を敬遠するのか？

実は、多くの地質調査会社が狭小地案件を断るのには、業界特有の構造的な理由があります。

■ 「下請け依存」の限界

地質調査業界の多くは、自社で職人を抱えず、実際の作業を下請けの班に委託している企業が多いのが実態です。しかし、現在では業界全体で深刻な職人不足の状況のため、仕事を受託する職人側が仕事を選べるようなパワーバランスになっているのです。

そのため、元請け会社から頼まれても手間のかかる現場や割に合わない仕事を断り、どうしても「やりやすい現場」を選ぶ傾向があります。結果として調査会社は難しい案件への対応ができず、依頼を断るケースが増えているのが現状です。

■ 職人の高齢化による調査完遂力の低下

人口減少や少子化の影響で、地質業差の業界でも技術者の高齢化は深刻な問題となっています。

また、砂や泥を扱うボーリング調査はハードな仕事で重いマシンを扱うこともあり、集中力が切れると怪我をするリスクも伴います。さらに狭小地での調査は、重い機材を人力で運ぶ必要があり、非常に体力を消耗します。

そのため高齢化した現場班にとって、こうした難条件の現場は避けるべき「リスク」でしかなくなっているのです。

その結果、狭小地のような都心の難現場での調査は対応する事業者が少なく、担当者が「調査難民」となってしまっています。

3. ウチヤマ地質工業の回答：町工場の職人と作った「特注マシン」

ウチヤマ地質工業は、こうした都心特有の課題を解決するために、創業時から独自の機材開発に取り組んできました。小型のボーリングマシンや、分解して現場に持ち込める特注マシンです。

■ 「東京仕様のマシン」をゼロから設計

都会の狭い現場では、ボーリング調査ではなくSWS試験のような簡易的な調査しかできないのではという懸念もあるかもしれません。SWS試験は土試料の採集がない簡単な調査のため、狭い敷地での調査も可能だからです。しかし一方で精度が低く、中～大規模の建物の建築にはやはり精度の高いボーリング調査が適しています。

ウチヤマ地質工業の小型ボーリングマシンは、狭い場所でのボーリング調査の課題を解決するために開発されました。

機材が小さくなければ調査ができないという東京特有の事情に合わせて、そのような狭小地でも地質調査が可能となる小さい機械を作りたいというのが開発のきっかけとなりました。

調査の現状から生まれた機体は、2tトラックで運搬可能なサイズでありながら、タワーマンションの設計にも耐えうる60m〜90m級の深部掘削を可能にしました。

東京の狭い現場を熟知した「町工場の職人」とともに材質の一点からこだわって作り上げた、特注の小型ボーリングマシンはウチヤマ地質工業の強みの一つとなり、他社が断るような狭い現場での調査で活躍しています。

■分解して運べる機械があらゆる場所での調査を可能に

トラックすら入れない路地の先にある現場ではまずマシンをユニット単位に分解します。そして、当社が誇る若くて体力のある自社職人のチームが数百キロの機材を担ぎ込むことによって調査が可能になります。

階段しかない場所、地下室、既存建物の2階でも、穴を掘るスペースさえあれば、ボーリング調査は可能です。「大きな機械が入らないからできない」ということはありません。

4. 難現場を攻略した「完遂力」の実例

言葉だけではなく、実際に私たちが解決してきた「リアルな現場」の一部をご紹介します。

事例1：相撲部屋の建て替え（既存建物内での調査）

1階を練習場、上層階を賃貸マンションにするという、敷地を10センチ単位で使い切る計画でした。解体前の古い建物内、しかも天井高が限られた室内で、機械を分解搬入。三脚を組み、構造設計者が切望していた「N値」を正確に測定しました。この先行調査があったからこそ、解体後の着工を1秒も遅らせることなく進めることができたのです。

事例2：銀座の大規模JV案件

銀座の一等地で行われた大規模共同事業（JV）。競合他社は「建物内での調査はリスクが高い」と難色を示すような場所こそが当社の得意分野です。狭い屋内での排ガス対策から、精密な計測までを完遂し、大手デベロッパー様から高い評価をいただきました。

5. まとめ：信頼されるデータがプロジェクトの基盤を作る

狭小地でのボーリング調査は、通常の調査とは違う難しさがあります。

しかし巨額の投資が行われるプロジェクト建設後の想定外の地盤沈下や、逆に不要な過剰設計によるコストを避けるためには不可欠です。

• 他社に「機械が入らない」と断られた
• 工期を短縮するために、解体前からデータを手に入れたい
• 隣地や他業者との調整が難しい難現場を抱えている

そのようなお悩みがあれば、ウチヤマ地質工業にご相談ください。